禁断の改革？

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Jリーグがホームタウン制度を変革することを19日に発表しました。それより前に日刊スポーツが「ホームタウン制度撤廃」とすっぱ抜いたのがきっかけでこの話題が飛び交いました。Jリーグは日刊スポーツが報じたような撤廃まではしないものの、現状に即した改革をしていこうという考えを示したというわけです。

直近に動くのはサッカースクールのホームタウン外での開設。ヨーロッパの巨大クラブがプロデュースするスクールが都市部を中心に日本に設けられたり独占禁止法に抵触する可能性があったりするために早急に手を付けようというわけだそう。マーケティング活動の分野ではグッズ販売やイベント開催をホームタウン外でできるように調整するとのこと。グッズ販売はアウェイの試合会場での販売からとなるでしょう。それからNPB12球団のグッズが集まる東京ドーム前のグッズショップのようなメガストアができるようになるかもしれません。NPBでは阪神だけのグッズショップが神宮球場近くで営業しているそう。神宮のヤクルト戦に阪神ファンが多く集まることに目を付けた球団の戦略には驚きましたが、こういうマーケティング展開をするクラブが現れるでしょうか。

ゆくゆくは…というものはチーム名のネーミングライツ。各チームの担当者と話し合いを持つそうです。女子ではすでにWEリーグとなでしこリーグで導入されているもので、なでしこリーグがトップだったころにはベガルタ仙台レディースのネーミングライツをマイナビが取得、丸山桂里奈さんの最終所属チームだったスペランツァ大阪高槻のネーミングライツをコノミヤが取得といった感じ。また、WEリーグが始まるのにあわせて浦和レッズレディースのネーミングライツを実質的な親会社の三菱重工が取得しています。女子の場合は経済的な基盤がぜい弱なチームがまだあるので仕方がないと思ってましたが、コロナ禍で女子ほどではないにしても経済的な基盤が危ういチームがＪにも現れてしまうかもしれません。

NPBは都道府県単位でフランチャイズを決めていますが、Jリーグは基本的に市町村単位でホームタウンを決めています。ただ、中心となる市を明記した上でその市がある県を広域ホームタウンに指定しているチームもあります。この形が基本になってくればいいのではないかとも思います。MLBのように1チームも脱落しないようにするための努力がこの改革でまた動くのではないかと期待しています。では、また次回です。

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2021年10月22日 16:13 |

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